中央小BLOG

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ipadがやってきた

掲載日:2021.01.07

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 ipadがやってきた。

 最新テクノロジーの粋が凝縮された最先端の機械。A4サイズに満たないこの機械一台で会社を立ち上げることだって可能だ。世界中の人々とつながることもできる。だけど、その使い方がわからなければ、ただの箱。

 添付の「文部科学大臣のメッセージ」にあるように、いま私たち大人は「子供たちがICTを適切・安全に使いこなすことができるようネットリテラシーなどの情報活用能力を育成する」責務を負う。

 教員も必死。

 どんどん変化していく教育環境の中、自らが学びを追い続けないと目の前の子どもたちにフィードバックができない。

 昨日も職員全員でipadの使い方を研修した。

 みんな真剣そのもの。

 それぞれの学年がかたまって、言葉が飛び交う。

「どうやったら子どもたちにわかりやすく説明できる?」

「子どもたちが楽しくICTを学ぶには?」

  

【保護者の皆さまへ】

 当面、学校では「ロイロノート」を使用してICT教育を行っていきます。

 本日、早速5年生児童が一人一台のipadを使用して、その「ロイロノート」を試しておりました。

 会員専用ページにその様子をアップしてありますので、またご覧ください。

 おうちでも、ipadの事を話題にしてみてください。

 

 ※ 現在中央小学校には、3年生以上の児童には一人一台。2年生には学年で70台(2月に整備される予定)。1年生には学年で40台のipadが整備されています。

 

 

【以下、文部科学大臣のメッセージを添付します】 

子供たち一人ひとりに個別最適化され、創造性を育む教育ICT環境の実現に向けて
~令和時代のスタンダードとしての1人1台端末環境~
≪文部科学大臣メッセージ≫
12月13日に閣議決定された令和元年度補正予算案において、児童生徒向けの1人1台端末と、高速大容量の通信ネットワークを一体的に整備するための経費が盛り込まれました。
Society 5.0時代に生きる子供たちにとって、PC端末は鉛筆やノートと並ぶマストアイテムです。今や、仕事でも家庭でも、社会のあらゆる場所でICTの活用が日常のものとなっています。社会を生き抜く力を育み、子供たちの可能性を広げる場所である学校が、時代に取り残され、世界からも遅れたままではいられません。
1人1台端末環境は、もはや令和の時代における学校の「スタンダード」であり、特別なことではありません。これまでの我が国の150年に及ぶ教育実践の蓄積の上に、最先端のICT教育を取り入れ、これまでの実践とICTとのベストミックスを図っていくことにより、これからの学校教育は劇的に変わります。
この新たな教育の技術革新は、多様な子供たちを誰一人取り残すことのない公正に個別最適化された学びや創造性を育む学びにも寄与するものであり、特別な支援が必要な子供たちの可能性も大きく広げるものです。
また、1人1台端末の整備と併せて、統合型校務支援システムをはじめとしたICTの導入・運用を加速していくことで、授業準備や成績処理等の負担軽減にも資するものであり、学校における働き方改革にもつなげていきます。
忘れてはならないことは、ICT環境の整備は手段であり目的ではないということです。子供たちが変化を前向きに受け止め、豊かな創造性を備え、持続可能な社会の創り手として、予測不可能な未来社会を自立的に生き、社会の形成に参画するための資質・能力を一層確実に育成していくことが必要です。その際、子供たちがICTを適切・安全に使いこなすことができるようネットリテラシーなどの情報活用能力を育成していくことも重要です。
このため、文部科学省としては、1人1台端末環境の整備に加えて、来年度から始まる新学習指導要領を着実に実施していくとともに、現在行われている中央教育審議会における議論も踏まえ、教育課程や教員免許、教職員配置の一体的な制度の見直しや、研修等を通じた教員のICT活用指導力の向上、情報モラル教育をはじめとする情報教育の充実など、ハード・ソフトの両面からの教育改革に取り組みます。
今般の補正予算案は、すでに児童生徒3人に1台という地方財政措置で講じたICT環境整備に取り組んできた自治体、またこれから着実に整備に取り組もうとする自治体を対象に、1人1台端末とクラウド活用、それらに必要な高速通信ネットワーク環境の実現を目指すものです。そして、この実現には、各自治体の首長の皆様のリーダーシップが不可欠です。
この機を絶対に逃すことなく、学校・教育委員会のみならず、各自治体の首長、調達・財政・情報担当部局など関係者が一丸となって、子供たち一人ひとりに個別最適化され、創造性を育む教育ICT環境の実現に取り組んで頂きますよう、心よりお願い申し上げます。
令和元年 2019年 12月 19日
文部科学大臣
萩生田光一